陰茎増大術は保険の適用対象外なので費用は減らないので注意

医療機関に通院・入院をした場合にかかる費用は、通院・入院の理由や治療内容次第では健康保険が適用され、費用負担を大幅に減らすことができます。
しかし、薬剤の注入などによって陰茎自体を長く・太くさせる陰茎増大術については、健康保険の適用対象にはなりません。
陰茎増大術は、選択する術法や薬剤の種類、注入量などによっては費用が50万円を超えることがありますが、全額患者自身で負担をすることになります。
包茎手術を一緒に行う場合であっても、全額負担になることは原則として変わりません。

健康保険の適用対象外である理由はひと言でまとめると、症状を放置することで日常生活に影響が出るとはいえないためです。
陰茎増大手術を受ける人の大半は、陰茎が他人より細い、あるいは短いと感じている人で、男性器およびその周辺に疾病を抱えていたり、機能自体に問題があるわけではありません。
このような場合に医療機関で受ける手術や診療は、日常生活に支障をきたすおそれがある疾病の治療にあたらないため、健康保険は適用されず自由診療となります。

費用負担を少しでも減らすためにとることができる方法

陰茎増大手術の費用を少しでも減らしたい場合に取れる方法としては、安い料金が設定されている医療機関で施術を受ける方法が代表的なものといえるでしょう。
自由診療になっている治療メニューの料金は医療機関側で決めることができるため、陰茎増大術の料金も各クリニックで差ができます。
誰でも考えられる費用負担の抑制方法ですが、安いからといって施術の質が良いとは限りません。
公式Webサイトなどに掲載されている情報をもとに、料金面だけでなくきちんと仕上げてくれるかどうかも判断した上で決めた方が、医療機関選びで失敗する可能性が低くなります。

また、キャンペーン期間中に施術を受けるのも陰茎増大手術の費用負担を減らす方法として有効です。
キャンペーンは不定期に実施されていて、期間も決まっていますが、自身が手術を受けたいと考えている時期とキャンペーン期間がうまく重なれば、少ない出費で治療を済ませることができます。

まとめ

陰茎増大手術の費用は数十万円にもなりますが、日常生活をおくるのに大きな影響が出るおそれがある疾病の治療という健康保険適用に必要な条件の一つを満たさないため、一連の治療でかかる費用は全額患者自身で負担しなければなりません。
手術費用の負担は安い料金が設定されている所で治療を受けるか、キャンペーン期間中に施術を申し込むことでいくらか減らすことができます。
しかし、施術の質が伴っているかどうかを判断した上で決めないと、医療機関選びで失敗することがあります。